2021-02-26 第204回国会 衆議院 予算委員会第四分科会 第2号
たまたま、実は、この間私が視察をした学校では、谷桃子バレエ団の一員の方が、その学校の出身者がいたんですよ。ですから、子供たちとの交流も含めて、とてもいい事業ができたのではないかなというふうに思いました。 是非、これからも自治体と協力をしてこの事業を伸ばしていっていただきたいし、子供たちの人生がもしかしたら変わるかもしれないですよね。
たまたま、実は、この間私が視察をした学校では、谷桃子バレエ団の一員の方が、その学校の出身者がいたんですよ。ですから、子供たちとの交流も含めて、とてもいい事業ができたのではないかなというふうに思いました。 是非、これからも自治体と協力をしてこの事業を伸ばしていっていただきたいし、子供たちの人生がもしかしたら変わるかもしれないですよね。
谷桃子バレエ団がこれを主催してやられたわけであります。 この学校、また、御覧になっていた児童生徒は、本当に食い入るように見ていて、大変喜んでいらっしゃいました。 それは、この谷桃子バレエ団自体が一流のバレエ団であって、ちなみに、平成二十二年度の第六十五回文化庁芸術祭の舞踊部門で、このバレエ団は大賞を実は受賞している。
また次に募集をするということで、バレエ団が幾つも集まって、みんな話し合って、このコロナ禍を乗り越えていこうと、今会議を開いていたところでございますけれども、十一月にやる予定だったが、できない。じゃ、一月に延ばそう。一月に延ばしたんですけれども、今回、この次の公募三、いまだに募集もかかっていない。 ということで、舞台芸術というのは、バレエに限らず、練習期間があります。
また、先ほどなんですけれども、イギリスのロイヤルバレエのプリンシパルの平野亮一君と話をしておりましたら、イギリスのロイヤルバレエ団の場合は、みんな大丈夫、大変だねという話をしたら、いや、毎日楽しいです、家で、家は狭いから飛んだりはねたりはできないけれども、ストレッチをしながら、また、給与の八割、これが国が支援をしている、安心しなさいということで、今のところ、七月いっぱいまでは給与の八割は全部支援するよということで
十数年同じところに住んでいて、そして今はバレエ団に入って、バレエ団のトップスリーとして、ドゥミソリストとして今踊られています。その件に関して外交官、職員の方にお尋ねしたら、日本人がバレエ団にいるなんて全然知らなかったと言われました。私もちょっとショックを受けたところでございました。
委員御存じのとおり、日本の新国立劇場には、国立のバレエ団そして研修所を設置しているところでございます。今、新国立のバレエ研修所の方では、世界に通用するトップダンサーをということで、指導、育成を目的に平成十三年度に開設をされましたけれども、二十年度の三月までに、三期で二十三名が二年間の研修を修了しているところでございます。
私は、与党のバレエ文化振興推進議員連盟というところに所属をしておりまして、昨年の九月二十五日に三重県の桑名市の伊曽島小学校というところを訪れまして、子供たちにすぐれた舞台芸術に触れる機会を提供するという、文化庁の本物の舞台芸術体験事業、これによる財団法人松山バレエ団の学校公演の視察をしました。
例えば、これはある大学の例でございますけれども、月に四回から五回ぐらいという割合で世界の著名なオーケストラ、バレエ、オペラ、伝統芸能、例えばここ最近の例で申し上げますと、ウィーン交響楽団でありますとか、レニングラード国立バレエ団でございますとか、あるいは能楽、文楽等の優れた実演家を招いて全学生に教養科目として履修させているというような例、あるいは、これは教養科目としてということではなくて正課外の活動
例えば、またパリ・オペラ座バレエ団に関して申しますと、この学校を卒業した後、バレエ団で仕事をしている人数は、エトワールからカドリーユ、これは主役をやる人からその他大勢の方でございますけれども、百五十一名という方が専門で仕事をされております。 まだ様々な意見があり、日本は欧米と違って、バレエが生まれた欧米と違ってそのような環境が違うという考え方もあるかもしれません。
私も大変うれしく、そのとき私も含め多くの方々が想像したのは、イギリスのロイヤルバレエ学校やフランス、パリ・オペラ座バレエ学校のような専属のバレエ団と一体となった、そのためにダンサーを養成するという学校でした。当然、そこでは学校と一体となったバレエ団ができるものと考えておりました。
また、御提案の劇場専属のバレエ団につきましてはまだ日本にはないと承知をいたしておりまして、新国立劇場が設置されて約十年を経過した実績を踏まえて、今後、日本芸術文化振興会において検討をしたらということでございます。 このことにつきましては、本来的にはまずこの日本芸術文化振興会において主体的に判断するべき課題であると、このようにも考えるところでございます。
やあるいはインド、その他の国々、アフリカも今頑張っているようでありますから、競争の中で埋没してしまうわけでありますので、中長期的な戦略を立ててあらゆるコンテンツにかかわる人たちがそれぞれやっていけるように、例えばフランスですと、もう子供のころから、自分は映画の舞台照明のために頑張るんだとか、あるいはまた大道具のために頑張るんだというような志を立て、そしてまたそれをいろんなところが支援をして一流のバレエ団
私は非常にバレエが好きだ、きょう外国から有名なバレエ団が来るから、私はあそこに行ってそのバレエ公演を見たいと思っても、まずできません。もっと単純に、先ほど申したように、きょうは十一時から懐かしの映画をやるから、あの青春時代に、昔々ここに入れられる前に見た映画をぜひ見たいと思っても、とてもそんなことは許されません。
いや、ボリショイバレエ団があるじゃないかなんと言う人もいますけれども、あれは共産政権のもとでできたのではなくて、王朝時代からあったものを踊らせ続けただけの話であります。エルミタージュ博物館にすばらしいものがあるといったって、そこでは共産主義時代につくられたものは何もありません。だから、芸術も何にも、全部だめ。市民というステータスさえなくなった。すってんてん。
しかし、合唱団、バレエ団などは一年契約なので雇用関係はない。したがって、事故が起きたときの労災補償もないということになるんだと思うんですね。 私、「新国立劇場合唱団とは」というホームページが開設されておりましたのでアクセスをしてみました。
演劇雑誌で「新国立劇場を問う」という特集がありましたので拝見しましたけれども、劇作家・演出家の瓜生正美さんは、バレエ団とか合唱団とかは早急に専属の団体を持った方がいい、今の契約制だと働くときだけしか保証されないからすごく貧乏なんだ、また、労災問題などはほかの模範になるような契約の煮詰めをしてほしいと。
それから、お尋ねのバレエ団等の新国立劇場における専属化の問題でございますが、新国立劇場運営財団におきましては、公演規模でありますとか他の民間芸術団体との関係なども考慮し、当面、専属化の予定がないというふうに聞いているところでございます。
だけれども、愛知県が企画してやるんですが、オーケストラを置くわけにいかない、それから合唱団を置くわけにいかない、バレエ団を置くわけにいかないというようなことで、そういうものは借りてきてやるというような格好でやっておるんですね。だけれども、市町村へ行きますと、自分のところで企画してやっても財政的な問題からいって非常にだめだと。
しかも一部では、何も持ってないからというのでオープニングのためにバレエ団をつくるんだ、バレエ団を募集するんだというようなことが世上でまことしやかに言われて、今さら国立の中でバレエ団を募集して何をするんですかと、オープニングだけのために民間のバレエ団から技術のいい者だけ引っこ抜いて、そして民間を圧迫することになるんじゃないかというような批判をオープニング前に世上にうわさされるようなことは、私は厳として
それからそれに関連して、欧米のオペラハウスそのほかでは大概国立オーケストラがあり、国立バレエ団があり、国立合唱団があります。これなしには考えられないんですね。ところが、そういうことは何か大蔵省が反対しているので考えていらっしゃらないということを聞いておりますけれども、それじゃ自主公演は全然できず、これはもう貸し小屋と同じ状態に結果的になってしまうということになります。
これは、例えばオーケストラについて言いますと東京都内にプロのオーケストラが九つある、あるいはバレエ団あるいは現代舞踊というようなオペラに使われるようなそういう組織につきましても非常にそれ以上に多い、あるいは合唱団につきましても二期会とかあるいは藤原歌劇団といったようなオペラ団体に専属の組織がある、こういうような現状の上でこの第二国立劇場が専属の組織を持ちますと、こういった民間団体に非常に大きな圧迫になるというような
器だけつくって国立劇団持つわけではない、国立バレエ団持つわけではない、国立のオーケストラを持っているわけではない。器だけつくって中身はないんですね。予算説明でも、第二国立劇場云々ということで設計費を、「経費を計上いたしております。」というお話ですけれども、果たしてそれでいいんでしょうか。また文化庁がいましたら、どういう経過でどうなって、簡単に言ってください。
そこでまた期限が切れたというので、そのバレエ団から、何しろ英国の有名なバレエ団のプリマドンナですから、バレエ団としてもいなくなると困るお方でもあります。それでバレエ団からサッチャー首相に書簡をもって訴えた結果、雇用省政務次官より書簡をもって、特例かつ最終的措置として八六年一月三十一日まで就労許可を付与された。ことしの一月までは再々延長された。三回延長したわけです。
むしろ日本のバレエ団、オペラ団を育成しなければならない。そのためには、大体どのくらいのレンタル料を用意されているのか、まだ詰まっていないようでございますから、よく御検討いただきたいと思います。 もう一つは、長い間議論をしてきたとおっしゃいますけれども、それがこの土壇場でこれだけの論議を呼んでおるということは、最近やっていないんじゃないですか。
○大久保委員 大臣も御承知だと思いますけれども、私も二十数年前から、ソ連のノボシビルスク・バレエ団の招聘を初め、ベルギーの二十世紀バレエ団、パリのオペラ座、イギリスのロイヤルバレエ等々、またオペラにつきましてはミュンヘンのミュンヘン・オペラ、それからウィーンのシュタツオーパ、一昨年でございますか、ミラノのスカラ座日本公演の実現に、私もある音楽団体の関係者としていろいろ手がけた立場で、今大臣も御指摘になったように
当初、国立劇場と銘打つからには専属のオーケストラ、バレエ団、合唱団を用意して、いわゆる日本の国立劇場にふさわしい内容の整ったものがここで公演をされるという計画でスタートしたことは事実だと思うのですね。
あるいはモスクワのボリショイバレエ団の方々が、これもアメリカへ行かれたわけですが、たとえばあのようなケースで日本に希望された場合には、それはたとえば亡命者ということになるのか、難民条約に基づいて在留を認めるのか、お伺いしたいと思います。